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58歳、今年59歳、サラリーマンとしては負け犬確定で昨年リタイアしました。うーん、今朝、またネットサーフィンしていて過去の会社の情報で、気分悪いことを目にしてしまった。負けを完全に認めてしまわないと心が折れ続けるので、負けは負けと認めらないと～。
それはそれとして、更に悲報です。
私は、youtubeでギター演奏の動画アップをしています、全くの趣味ですがね。動画作成には、それ用の編集ソフトウェアが必要です。私はFimoraというのを2021年から使っているのです。
1ケ月くらい前のブログで書きましたが、なんかバージョンアップの案内があって、office365みたいに無償無料だと思ってやったらしっかり3,600円くらい取られ、失敗しました。
更にまたやらかしてしましました。なんかメールが来ていて、自動更新になりますとかで1,999円ってなってたのです。なんの疑いもなく年額1,999円と思い込み、特に確認もしませんでした。
このメールには、年額とも月額とも書かれていないし、メールからのリンクとかで契約の内容も見れません。全く善意で信用、これは外資にはダメですね、特にこの業界は。
今日、更新されましたってメール来て、そこには月額プランと書いてやがる。ふざけんなよ、1,999円×12ケ月も取られるのおかしいでしょう。
ようやく確認することにして、マイページに行き、月額であること再確認し、もう4/21まで更新されちゃいましたが、次の4月からの自動更新を停止する処理をしました。あ～あ、また1,999円損したよ。。。
しかし、こんな相手方に説明不十分の内容での契約更新noticeは、消費者に一方的に不利で説明責任不十分で消費者契約法違反ですよ。このまま泣き寝入りかあ～。というだけだとつまらないので、この日本法人のサポートデスクに以下のクレームをしましたよ。意外に、外資ソフトウェア会社は言われたら解除解約したりする可能性もあるので。
以下、サポート問い合わせに送った内容
『事前に来た自動更新のメールでは、料金が「月額」なのか「年額」なのかについて全く記載がなく、金額（JPY1999）とだけであり、金額から「年額」と認識した。
昨日、3/21に自動更新された案内メールが来たので念のためマイページで確認したら、「月額」であることを知った。
このままだと毎月更新され毎月JPY1999取られるので自動更新停止した。
そもそも月額か年額かの案内がないことは説明責任不十分であり、貴社は消費者を誤認させ自動更新させることを企図しているとうかがえる。
一方的に消費者に不利な方法で行っており、貴社のこのやり方は消費者契約法違反である。
昨日3/21に更新されてしまったものは、貴社の消費者契約法違反によって消費者側の当方に錯誤させたたことによる更新であるので無効を主張するので、3月24日（金）までに無効の基づき自動更新の解消と返金を求めます。
当該期日までに自動更新の解消と返金の処理が行われない場合には、消費者センターに申し立てを行います。』
これに対して、まあ私がこの外資日本法人側で本気で対抗するなら、「この動画ソフトウェアは事業者向けとしており、従って消費者契約法の適用の範囲外です」とかかなあ、動画編集ってかなり多くの人がフリーランス（個人事業主）だもんね。
暇人の私ですので、1,999円の回収を試み中です。しかし、外資系はほんと気をつけないとです。
外資でも、Zoom社の契約とかは、自動更新や支払決済後の領収書（PDFで送られてくる）などちゃんとしてます。
